Twitterをめぐる話題が、またネット上で盛り上がっています。
「認証マークが買えるようになる」というイーロン・マスク氏の発表でも話題となっているTwitterですが、そんな矢先に、また驚くようなワードでネットが騒然としています。
それが「Twitterの実名制」の導入です。
TwitterはFacebookなどとは違い、誰でも匿名で利用できるのが特徴でした。
実際、芸能人などもあだ名や呼び名で登録していたり、普段Twitterを見ていると逆にフフルネームで登録している人の方が少ないような気もします。
今回の実名制というのは、一体どこが情報源なのでしょうか？
Twitterの実名制についてまとめています。
Twitter実名制の情報源はどこ？
「Twitterの実名制」がネット上で盛り上がるきっかけとなったのは、掲示板風ブログの「コノユビ」というサイトの記事がネット上でバズったからです。
「コノユビ」で紹介されている「【悲報】イーロン・マスク、ツイッターを実名制に変更か」という記事がネットで拡散されたことで、実名制が話題となりました、
こちらの記事は2022年4月30日頃にまとめられており、だいぶ時差を感じるのですが、なぜか今になってネット上で盛り上がってしまったようですね。
しかし記事の内容を見てみると、ニュース番組「WBS」でのイーロン・マスク氏の「すべての個人を認証したい」という発言の画像と、各国のTwitter利用者の本名と匿名率がグラフ化された画像が貼ってあるのみで、あとは掲示板風のネット民の反応しか確認することができません。
イーロン・マスク氏が実際にTwitter社を買収したのは、2022年10月27日のことです。
［２７日 ロイター］ – 複数の関係者によると、米実業家イーロン・マスク氏は２７日、米ツイッターの買収を完了した。買収額は４４０億ドル。
引用元：https://jp.reuters.com/article/twitter-musk-idJPKBN2RN03C
つまり、先ほどのイーロン・マスク氏のニュースの記事の時点ではまだ4月なので、当時の時点ではイーロン・マスク氏にTwitterのシステムを変える権限はなく、どちらかと言うと本人が買収をすることを考えた上での、今後のTwitterのシステム改良に対する希望を述べた、という感じがします。
つまり、今すぐに実名制になるという話ではないことがわかります。
Twitter実名制はデマだけど本当とは？
Twitterの実名制は、今すぐに導入されるというわけではないので「デマ」となるのですが、先ほどのイーロン・マスク氏の発言からも、いつかは「本当」になる可能性があります。
イーロン・マスク氏は実際に「WBS」のニュース画像を見る限り、「すべての個人を認証したい」と述べているのは確かです。
そして実際に、Twitter社を買収してからは認証バッジの件で話題を起こしています。
10月に買収してから、大胆な改革の姿勢を見せ続けているイーロン・マスク氏なのですが、Twitterの認証バッジにしても、実名制にしても、イーロン・マスク氏の発言の主な対象は米国版のTwitterに対するシステム改革の印象が強い気がします。
Twitter認証バッジの件では、結局のところ日本版での導入はだいぶ先になる見通しとなりそうなことも判明しました。
ですので、まずは米国版やその周辺地域（主に英語圏？）の改革が進んだ後、日本版にも導入されていくシステムなのかなという気がしますね。
ただ、先ほどの記事で紹介されていたWBSのグラフ分布によると、圧倒的に日本の匿名率は他の国よりも高いです。
このあたりの国ごとの特徴を踏まえた上で、実名制については慎重に検討されることを期待したいですね。
Twitter実名制の実装日はいつ？
Twitterの実名制の実装日は「未定」です。
ただ、イーロン・マスク氏の発言は事実なので、いつか実装される日がくる可能性はあります。
ただ、いきなり日本版のTwitterに適用される可能性は低く、どちらかというと米国版のTwitterやその周辺地域のTwitterから順次適用という形になりそうです。
ただ、日本のTwitter利用事情や特性も踏まえた上で検討されるかと思いますので、まだまだどんな形で日本版に実装されるかは分からない、としか今の段階では言えなさそうです。
いずれにしても、イーロン・マスク氏の大胆な改革には注目しておくべきかもしれませんね。
